人を育て、働く力を未来へつなぐ 社会
日清紡マイクロデバイスグループは、人権を尊重し、すべての社員が安心して働ける環境を大切にしています。 多様な働き方を支援しながら、一人ひとりの能力を伸ばす人財育成に取り組み、 人と組織が共に成長する企業文化を育んでいます。
人権の尊重
日清紡マイクロデバイスグループ独自研修で人権への理解を促進
日清紡マイクロデバイス株式会社では、日清紡グループ全体で推進している人権尊重の取り組みに加え、グループ独自の研修や施策を通じて、社員一人ひとりの人権意識の向上を図る活動を積極的に展開しています。
具体的には、日清紡グループが実施する人権研修に加え、新入社員向けに人権デューデリジェンスに関する教育を行い、また新たに管理職に就任した社員を対象にハラスメント防止に関する研修を実施しました。さらに、全社員が「ビジネスと人権」の関係性について理解を深められるよう、ラーニングマネジメントシステムを活用した研修も導入しています。
周知活動としては、人権標語の選定結果や表彰に関する動画でまとめ、社内イントラネットにて公開することで、社員間の関心を高める工夫を行いました。また、人権方針の再確認を促す取り組みも実施し、企業としての姿勢を明確にしています。
今後も、全社的な取り組みとして人権に関する理解の深化と定着を目指し、継続的な教育・啓発活動を推進してまいります。
人財マネジメントと育成
日清紡マイクロデバイスグループは社員の能力を最大限に発揮できる環境を整えるため、人財マネジメント施策も実施しています。
自律的なキャリア形成に向けたサポート
日清紡マイクロデバイス株式会社では、社員一人ひとりが自分のキャリアを見つめ直し、働きがいを高められるよう、年代に応じたキャリア研修を実施しています。30代・50代の社員は、日清紡ホールディングス株式会社が主催するキャリア研修に参加し、20代の社員には新入社員研修や入社3年目研修の中でキャリア形成を支援しています。
また、新入社員の早期育成を目的に「ペアリーダー制」を導入しています。1年間、身近な先輩社員がペアリーダーとしてOJTを通じて1対1で指導し、新入社員は目標を立て、相談しながら業務を進め、振り返りを通じて成長を実感できる仕組みです。
さらに、自己啓発を支援する制度として「自己啓発援助制度」があり、自己負担した金額の半額、年間最大20万円まで利用できます。2023年には支援額の上限を引き上げ、資格取得や大学院通学、各種研修など、リスキリングを目指す社員の意欲的な学びを会社が積極的に後押ししています。
-
ペアリーダー研修の様子
マネジメント力強化への取り組み
日清紡マイクロデバイス株式会社では、組織を担うマネージャーのマネジメント力および組織力の強化を目的に、約4ヶ月間にわたる少人数制の実践型マネジメント研修を実施しています。
本研修では、講師がコンサルティング型で受講者に寄り添いながら進行し、以下の2点に重点を置いて取り組んでいます。
- 「ビジョンの策定」を通じた、メンバーのモチベーション向上
- 「マネジメント課題」への実践的アプローチによる、マネージャー自身の変革と成長
これらの取り組みを通じて、受講者が自らのマネジメントスタイルを見つめ直し、チームの力を最大限に引き出す力を身につけることを目指しています。
-
マネジメント研修の様子1
-
マネジメント研修の様子2
働き方改革
日清紡マイクロデバイス株式会社は、社員が働きやすい環境を整えるために、働き方改革を積極的に推進しています。
育児・介護に関する日清紡マイクロデバイスグループの基本方針
日清紡マイクロデバイスグループは、「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る」という企業理念のもと、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、社員一人ひとりの人生に真摯に向き合いたいと考えています。
私たちは、社員の心身の健康こそが挑戦と創造の原動力であるという信念のもと、日清紡マイクロデバイスグループの「ヘルシーカンパニー宣言」を軸に、働く人と職場の健やかさを支える企業風土の構築に取り組んでいます。
その一環として、社員とその家族が直面する「育児」や「介護」といったライフイベントに対して、企業として積極的に支援することは、社員の幸福と企業の持続的成長を両立させる上で不可欠な責務であると認識しています。
少子高齢化が加速する現在、育児や介護は限られた人の問題ではありません。
当社グループは、“育児・介護離職ゼロ”の実現を目指し、すべての社員がライフステージの変化に不安を感じることなく、安心して働き続けられる職場環境の整備に継続的に取り組んでまいります。
代表取締役社長 吉岡 圭一
仕事と育児の両立支援制度
社員が仕事と家庭の両立を図ることができるよう様々な制度があり、妊娠、出産及び育児に関する主なものは次のとおりです。

仕事と介護の両立支援
従業員が仕事と介護の両立を図ることができるよう様々な制度があります。
- フレックスタイム制度
- 短時間勤務
- 介護休職の取得
- 介護休暇の取得
- 時間外の制限・免除、深夜業の免除


