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長期供給プログラム

長期供給プログラム

製品寿命の長い機器では、リピートオーダーしようとした部品が生産終了していて購入できない場合があります。その場合、代替部品の調査や調達、部品変更に伴う基板の再設計、など手間やコストが掛かってしまいます。このようなお客様のリスクを少しでも回避するため、当社では長期供給プログラム (PRODUCT LONGEVITY PROGRAM) を運用しています。

長期供給プログラムは、対象製品の供給を最低10年維持するものです。また、供給期間経過後に生産終了となる場合は、生産終了予定の1年以上前に通知します。対象製品は、量産している製品の中から、生産している工場や生産装置、材料、などを確認したうえで、毎年1月に選定および更新されます。
長期供給プログラム対象製品を採用していただくことにより、安心して長期の生産計画を立てることが可能です。

プログラム概要

  • 1. 対象製品:長期供給プログラムを適用する対象製品を選定し、製品一覧で開示します。
  • 2. 供給期間:2024年1月を起点に10年の間供給可能な状態を維持します。
  • 3. 対象製品の更新:毎年1月に更新します。
  • 4. 生産終了時の対応:供給期間経過後対象製品が生産終了となる場合は、生産終了予定の1年以上前に通知します。
長期供給プログラムイメージ

プログラムの更新履歴

  • 2020年8月3日長期供給プログラムをスタート (旧新日本無線株式会社)
  • 2015年5月28日長期供給プログラムをスタート (旧リコー電子デバイス株式会社)

対象製品の更新履歴

  • 2024年2月2日2024年の対象製品を掲載
  • 2024年1月29日やむを得ない事情により、対象期間を終了した製品がございます
  • 2023年5月31日やむを得ない事情により、対象期間を終了した製品がございます
  • 2023年2月8日2023年の対象製品を掲載 (やむを得ない事情により、対象期間を終了した製品もございます)
  • 2022年2月2日2022年の対象製品を掲載 (日清紡マイクロデバイス株式会社、旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2022年1月1日2022年の対象製品を掲載 (旧新日本無線株式会社)
  • 2021年1月27日2021年の対象製品を掲載 (旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2021年1月15日2021年の対象製品を掲載 (旧新日本無線株式会社)
  • 2020年8月3日長期供給プログラムをスタート (旧新日本無線株式会社)
  • 2020年1月15日2020年の対象製品を掲載 (旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2019年2月28日2019年の対象製品を掲載 (旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2018年2月19日2018年の対象製品を掲載 (旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2017年2月28日2017年の対象製品を掲載 (旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2016年2月22日2016年の対象製品を掲載 (旧リコー電子デバイス株式会社)
  • 2015年5月28日長期供給プログラムをスタート (旧リコー電子デバイス株式会社)

注意事項

  • 本プログラムをご活用いただくに際しては、ご利用条件が適用されます。
  • 対象製品に使用する材料などは変更する場合がありますが、お客様への影響を最小限にできるよう努力いたします。
  • やむを得ない事情により、本プログラムを変更および中止することがありますので、その際はこのページに掲載します。