クライストロン / TWT (官公庁 - 気象・航空管制用レーダーコンポーネント)
クライストロン / TWT
クライストロン
型名 | 周波数※ (MHz) |
出力電力(ピーク) (kW typ.) |
パルス率 | 冷却 | 重量 (kg) |
K251 series | 9000 ~ 10000 | 50 | 0.005 | 強制空冷 | 12 |
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K261 series | 9000 ~ 10000 | 100 | 0.004 | 強制空冷 | 12 |
※ご指定の1波
TWT (Traveling Wave Tube)
型名 | 周波数 (MHz) |
出力電力(ピーク) (kW typ.) |
パルス率 | 冷却 | 重量 (kg) |
W431 | 1200 ~ 1400 | 5 | 0.025 | 強制空冷 | 9 |
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W435 | 5450 ~ 5650 | 50 | 0.014 | 強制空冷 | 25 |
W430M | 9500 ~ 9700 | 50 | 0.009 | 強制空冷 | 11 |
CFA (Crossed Field Amplifier)
型名 | 周波数 (MHz) |
出力電力(ピーク) (kW typ.) |
パルス率 | 冷却 | 重量 (kg) |
QKS1849A | S-band | 1200 | 0.0011 | 水冷 | 70 |
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製品に関する注意事項
- (1)当社は、製品の品質、信頼性の向上に努めておりますが、マイクロ波製品はある確率で故障が発生することがありますので、本ウェブサイトに掲載されているレーダ、ライナックに関連する製品(以下、当該製品という)の故障により結果として、人身事故、災害事故、社会的な損害などを生じさせることのないように、お客様の責任においてフェールセーフ設計、冗長設計、延焼対策設計、誤動作防止設計などの安全設計を行い、機器の安全性の確保に十分ご留意ください。
- (2)当該製品は、仕様書の条件内で機能するよう設計され、試験しています。納入仕様書に掲載されている製品の仕様を逸脱した条件で使用しないでください。仕様を逸脱した条件でご使用になられた結果、製品の劣化または破壊などにより、人身事故、災害事故、社会的な損害などを生じた場合、当社は一切その責を負いません。
- (3)当該製品の保証期間は納入後1年間とし、契約や納入条件により別途定められる場合はその指定期間により読み替えることができます。保証期間内に当社の責任による故障が発生した場合は、無償での代替品との交換または修理をさせていただきます。但し、保証期間内であっても、次に該当する故障の場合は保証対象外とさせていただきます。なお、代替品との交換または修理を行なった場合でも保証期間の起算日は対象製品の当初ご納入日とさせていただきます。
- データシート・仕様書などに記載された以外の不適当な条件に起因した故障
- 当社以外による改造、修理に起因した故障
- メンテナンスが必要な消耗部品ある場合は、不適切な保守・交換が確認できる故障
- 当社出荷時の科学・技術水準では、予見が不可能だった事由による故障
- その他、火災、地震、水害などの災害及び電源電圧異常など当社の責任ではない外部要因による故障
- (4)当該製品は、信頼性を確保するために、適切な取り扱いの必要があります。特に、当該製品は外部からの物質(水、塵、油、化合物など)の侵入により故障する恐れがあります。外部からの物質の侵入に対し、適切に保護してください。なお、気密構造を有する製品でも防水・防塵性能を逸脱した環境下での使用は避け、コネクタ部や導波管部は適切に接合してください。
ファンなどの交換部品を含む場合、適切なメンテナンスの必要があります。対象製品では、製品の性能と機能を維持するために、適切な期間での定期的な保守点検と交換部品のメンテナンスを実施する必要があります。適切に保守点検およびメンテナンスをしないと、故障する可能性があります。
また、塩害が予想される地域やCl2・H2S・SO2・NO2等の腐食性ガスの発生が多い地域での当該製品の使用は製品保証の対象外です。使用する場合は施工時等に適切に対策してください。 - (5)当該製品を、特別な品質・信頼性が要求される装置やシステム(航空宇宙機器、医療装置、発電制御装置、自動車・鉄道等輸送機器、安全装置、防災/防犯装置など)にご使用になる場合は、事前に当社営業窓口にご相談ください。
- (6)当該製品には、法令で指定された有害物のガリウムヒ素(GaAs)を含む製品がございます。危険防止のため、製品を焼いたり、砕いたり、化学処理を行い気体や粉末にしないでください。廃棄する場合は関連法規に従い、一般産業廃棄物や家庭ゴミとは混ぜないでください。
- (7)当該製品の輸出など(技術の提供を含む)を行う場合は、外国為替および外国貿易法などの輸出関連法規を遵守し、輸出許可証、役務取引許可証などを必要に応じて取得してください。
また、当該製品および本ウェブサイトに掲載されている技術情報を、大量破壊兵器の開発等の目的、軍事利用の目的、あるいはその他軍事用途の目的で使用しないでください。 - (8)本ウェブサイトに掲載されている製品の仕様等は、予告なく変更されることがあります。ご使用にあたっては、納入仕様書の取り交わしが必要です。